持続可能性目標の達成
エンジニアとエグゼクティブは、現実的な持続可能性目標と、それを追求するための明確な戦略について足並みを揃える必要があります
多くのグローバル企業は、2030年までに達成すべき一連の社内持続可能性目標に重点を置いています。しかし、エンジニアの 70%は、企業の経営陣はその期間で持続可能性目標を達成することについて楽観視しすぎていると考えています。
さらに深く掘り下げると、この懐疑的な見方の理由が見えてきます。エンジニアとエグゼクティブが持続可能性への取り組みについてどのように感じているかには隔たりがあることです。たとえば、エグゼクティブは、エンジニアよりも、持続可能性活動の進捗状況や持続可能性目標達成に充てたリソースに満足する傾向があります。
その隔たりが広がると、エンジニアは企業の目標が実現することについてさらに懐疑的になる可能性があります。
TEの見解
「影響力のある持続可能性目標を設定することは、企業が社会に貢献するための重要な手段ですが、それが具体的な業務に対して適切な目標であることが不可欠です。自社にとって何が重要かを特定し、環境に最も大きな影響を与える分野を見極めます。持続可能性に重点を置いた同業他社の取り組みを基準に従って評価することができます。多くの企業が、毎年、目標と重点分野を報告しています。また、GHG プロトコルや SBTi などの企業/グループからのガイダンスを求めることで、目標設定の指針になります。目標を設定したら、定期的に再評価して妥当性を維持する必要があります」。
Holly Webdale
バイスプレジデント(VP)
Environmental Sustainability